ある調査によると、世界のGDPのうち
５分の１強（２２％）は、デジタル分野の
スキルや資産から構成される「デジタル
エコノミー」と関連があるとされています。
その起爆剤と１つとなり得るのが、昨今
話題になることが増えている「人工知能」の
発展です。
今は開発途中ですが、車の自動運転です。
１０年後には「自動車は人間が動かすもの」
という当たり前の概念も変わってきます。
このような社会での人間の仕事は、自動運転
システムの設計と開発（＝プログラミング）に
なってくるでしょう。
最近の事例ですが、自動車配車サービスを
展開する「Uber」はタクシー業界の常識を
変えようとしており、宿泊施設の仲介
サービス展開している「Airbnb」はホテル
業界の常識を変えようとしています。
みなさんは「Uberization（ウーバー症候群）」
という言葉をご存知ですか？
Uberはスマートフォンを使った配車サービスを
運営する米国のスタートアップ企業ですが、
IBMが７０か国、５，２００人を超える世界の
経営者に対して調査を実施した結果、
世界中の経営者がこの現象を恐れています。
経営者が恐れているのは、Uberのような
新興企業が、新しいアイデアとテクノロジーを
使うことで、まったく新しい仕組みを作り、
その結果、従来の競争のルールを完全に
変えてしまうことに対して、恐れているのだと
報告しています。
日本でも２０１６年６月に「プログラミングの
義務教育化」が発表され、実施時期は
２０２０年度に決定されています。
ITやプログラムミングが義務教育化されると
いうことは、ITやプログラミングがそういった
汎用性の高いスキルとして認知されていると
いうことです。
